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私たちの周りでは日々膨大な数の製品やサービスが登場し、そして撤退します。企業が下すこの市場への登場や撤退の決断には、客観的なデータや情報による裏付けが欠かせません。

この裏付けをする作業がマーケティングリサーチであり、その実務を担うのがリサーチャーです。リサーチは企業にとって命運をかけたビジネスの成否を分けることもある重要な業務です。

ここではリサーチャーを目指す人が、その業務の内容を理解するための情報とともに、転職で求められるスキルや人物像、志望動機や自己PRのコツについてもお伝えします。また現役リサーチャーから転職する場合のポイントもお届けします。

目次

1. 「マーケティング」と「マーケティングリサーチ」の違い

自らの仕事を説明する際に、「職種はマーケティングです」という言い方を聞いたことがあるかと思います。そもそもマーケティングとマーケティングリサーチとはどう違うのでしょうか。

公益社団法人 日本マーケティング協会ではマーケティングを以下のように定義しています。

マーケティングとは、企業および他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動である。

ただしマーケティングの定義はひとつに決まっていません。世界中で様々な解釈がありますが、総じて言えることは、企業にとっては顧客への価値提供プロセス全体に関わる活動がマーケティングであるということです。

マーケティングリサーチはそうした企業のマーケティング活動のひとつです。手間がかかり、専門知識を要する作業のため、マーケティングの部署がある会社でも、リサーチは外注しているところのほうがむしろ多いのが現状です。

そのため多くのマーケティングリサーチ専門会社やリサーチを請け負うシンクタンク等が存在しています。

2. マーケティングリサーチを行う組織の種類

マーケティングリサーチを行う組織は、大きく3つに分けられます。

  • マーケティングリサーチ会社
  • コンサルティングファーム
  • 事業会社

ひとつずつ見てみましょう。

2-1. マーケティングリサーチ会社

2-1-1.日本におけるマーケティングリサーチ会社の数と売上高

一般社団法人 日本マーケティングリサーチ協会のサイトには、現在この協会に正会員として属する125のリサーチ会社が記載されています。

また日本マーケティングリサーチ協会が掲載する2013年度の「リサーチ会社の世界上位25社」によると、日本の会社では、インテージホールディングスが9位、ビデオリサーチが15位、マクロミルが17位と3社がランクインしています。

国内リサーチ会社の売上高ランキングについては、直近では公表がありませんが、2010年度決算データによるランキングは、下記の通りです。

1位:インテージ
2位:ビデオリサーチ
3位:マクロミル
4位:サーベイリサーチセンター
5位:電通リサーチグループ(現 電通マーケティングインサイト)
6位:日経リサーチ
7位:ジャパン・カンター・リサーチ
8位:クロスマーケティング
9位:Ipsos日本統計調査
10位:日本リサーチセンター

(※)『宣伝会議』2012.1.15号より。宣伝会議編集部調べ

なおこの協会の会員に属さないリサーチ会社も存在しますので、実際には日本のリサーチ会社の数はもっと多くなるでしょう。

2-1-2.マーケティングリサーチ会社の種類

マーケティングリサーチ会社は主に資本関係と業務内容によって大別できます。

資本関係・・・日系か、外資系か
業務内容・・・総合リサーチ会社か、インターネット専門リサーチ会社か

総合リサーチ会社とは、定量調査や定性調査のほぼ全般に渡って調査手法を備えている会社のことです。

・資本と業務内容から見る主なリサーチ会社の区分(※社名は例示)

業務内容/資本 日系 外資系(注)
総合リサーチ会社 ・インテージホールディングス
・日経リサーチ
・ニールセンホールディングス
・カンター
インターネット専門
リサーチ会社
・マクロミル
・クロスマーケティング
・トルーナ
・リサーチナウ

(注)日本で外資系のリサーチ会社に勤務する場合、通常その会社の日本法人に所属します。

この他、特定の業界(例:医療機器、自動車等)や特定の手法(例:グループインタビュー)にそれぞれ特化したリサーチ会社などがあります。

2-2. コンサルティングファーム

こうしたマーケティングリサーチ会社以外に、コンサルティングファームでリサーチャーとして働く例もあります。

・戦略系コンサルティングファーム
クライアントの経営戦略に資するリサーチ業務を担当するため、マーケティングリサーチ会社と近い内容のリサーチをすることが多くなります。

・シンクタンク系コンサルティングファーム
母体となる組織(銀行、証券等)のためのリサーチや、官公庁をクライアントとした政策立案のためのリサーチを主に行うため、民間企業を主たるクライアントとするマーケティングリサーチ会社や戦略系コンサルティングファームのリサーチとはやや違う特色を持っています。

・その他
IT系や組織系コンサルティングなど、様々なコンサルティングファームでリサーチャーは必要とされています。
自分の目指すリサーチャー業務がどの形態の組織に合っているかを考えてみましょう。

2-3. 事業会社

一般の事業会社のマーケティング部門等で、リサーチャーとして働くケースもあります。特に多いのは各種メーカーでのポジションです。

マーケティング部門の一角でリサーチを行うため、リサーチの結果が自社のマーケティング活動にどのように役立っているかが見えやすいというメリットがあります。
一方、社内のジョブローテーション次第ではリサーチャー以外の職種になることがデメリットです。

3. マーケティングリサーチの手法

マーケティングリサーチの調査手法は数多くありますが、主には大きく3つに分類されます。

  • 定量調査
  • 定性調査
  • その他(文献調査・有識者ヒアリング等)

クライアントの課題解決のために適切な調査手法を提案することや、あるいは複数の調査手法のミックスを提案するのもリサーチャーの大切な仕事です。そのためリサーチャーは手法についてはオ-ルマイティーな理解と経験値があることが必須となります。

各種調査手法の概要を見てみましょう。

3-1. 定量調査

「97%のお客様が、〇〇の品質について満足しているという評価を受けています」

-このようなCMや広告を目にしたことがありませんか?これが代表的な「定量調査」の結果です。消費者に対してアンケートを行い、その購買行動や商品評価等について、結果を「〇〇%の人が・・・」等の数値にして分析を行います。

こうした定量調査を行う手段として、調査員が直接消費者と対面してアンケートを取る「個人面接」のほか、「電話調査」「郵送調査」「留置調査」「インターネット調査」が挙げられます。最近では特にインターネット調査の割合が増加しています。

3-2. 定性調査

定量調査が「消費者の行動や評価を数値で理解する」のに比べ、定性調査は「なぜそのような行動や評価に至ったのか、消費者の気持ちを理解する」手法です。いわば消費者の内面を探る調査です。

なぜ満足したのか、なぜ好きだと思うのか、そのような消費者の心のうちは数値だけでは分析できない部分が多くあります。そのため調査員(インタビュアー)が消費者と直接対面して、ナマの声を聞き出すインタビューを行います。これが代表的な定性調査です。

インタビューは1対1の個別面談のこともあれば、数人のグループと1人のインタビュアーで構成する座談会形式で行われることもあります。

また消費者のお宅を訪問してふだんの生活の様子を観察するものや、お店の中で購買行動を観察するようなものも、定性調査に含まれます。

3-3. その他(文献調査・有識者ヒアリング等)

主に定量調査や定性調査の結果の背景の確認や裏付けとして、書籍やウェブ上から二次情報を収集する「文献調査」や、調査内容の専門家に話を聞く「有識者ヒアリング」を行うことがあります。これらもマーケティングリサーチの手法の一種です。

4. マーケティングリサーチャーの業務

リサーチャーの業務は大きく下記の6つに分かれます。

  • 営業活動
  • 調査企画・設計
  • 調査の実施(実査)
  • 調査結果の入力・集計
  • 調査結果の分析・報告

これはそのままリサーチ業務の一連の流れに沿っています。それではひとつずつ詳しい内容を見ていきましょう。

なお、以下のうち「営業部門」「実査部門」「入力・集計部門」は社内でそれぞれ独立した部署となっている場合や、外注を行う場合があります。「企画・設計」を担当するリサーチャーは、「分析・報告」も担当するケースがほとんどです。

4-1. 営業活動

リサーチ会社における営業活動とは、クライアントの課題を聞きだし、その解決に向けた適切な調査提案を出して業務に結び付けることです。競合他社とのコンペを設定され、提案を競い合うこともしばしばあります。

事業会社のリサーチャーにとっては、社内のいずれかの部門で発生するマーケティング課題の解決に取り組むことになりますので営業活動は不要になりますが、社内にクライアントがあり、その課題解決に資するのだという感覚は重要です。

4-2. 調査企画・設計

営業活動によって仕事を受注すると、まずは調査課題解決に向けての仮説立てを行います。
そこでクライアントとの合意が得られれば、続けてその仮説検証のための調査を企画します。

調査企画・設計の内容は主に以下の通りです。

  • 調査スケジュール
  • 調査手法
  • 調査ボリューム
  • 調査内容
  • 調査によって導出したい解決策
  • 分析レポートの形式
  • 費用の見積

以上をクライアントに提示していきます。

4-3. 調査の実施(実査)

企画・設計段階でクライアントと合意した調査手法やボリューム、内容に基づき調査を実施します。アンケートのための調査員の手配や、座談会の参加者を集めるなどして具体的に調査を仕切り、企画設計通りに実行します。

4-4. 調査結果の入力・集計

アンケート用紙などで回収した調査結果の場合は、その回答内容を入力していきます。また入力が終わるとデータとして完成させます。

近年では実査段階からパソコン・タブレット・スマホ等を使用してこの入力ステップを実査と同時に完了するケースなども増えています。

データが完成すると、集計作業を行います。

4-5. 調査結果の分析・報告

集計結果から分析を進めます。定量調査であれば多変量解析等の手法を盛り込んだり、定性調査ではラダリング等の言語分析を行うこともあります。

さらにデータのほか裏付けとして文献調査や有識者ヒアリングなどの情報を合わせるなどして、クライアントへの報告とレポート等による納品を行います。

以上のように、リサーチャーの仕事はクライアントの課題を引き出すところからその適切な解決策を導出するところまで、一定の期間をかけてクライアントと併走することになります。

なお入力は専門の業者に外注するケースも多く、また社内に集計専門リサーチャーを置くこともあります。

5. マーケティングリサーチャーになるには? 転職・就職の方法

リサーチャーになるにはどのような道があるでしょうか。新卒・中途採用に分けてみてみましょう。

5-1. 新卒でマーケティングリサーチャーを目指す場合

ほとんどの日系のリサーチ会社では定期的な新卒採用を行っており、一般の新卒採用の規定に則って応募できます。

調査に関するスキルや知識は入社後に伸ばすことができますので、新卒の時点ではあまり求められることはありません。

むしろ後述する「リサーチャーに求められる人物像」であるかどうかのほうが重視されますので、書類選考や面接において注意すべきポイントとなるでしょう。

新卒で事業会社のリサーチャーとして採用されるケースは少ないですが、まずは近しい部門を希望して就職し、そこからリサーチャーを希望することが良いでしょう。

5-2. 中途採用の場合

中途採用でリサーチャーになるには、主に2つの道があります。

・転職エージェント経由で応募する
・リサーチ会社に直接応募する

それぞれについて詳細を見てみましょう。

5-2-1.転職エージェント経由で応募する

リサーチ会社や事業会社ではポジションの空きが出ると、転職エージェントで募集をかけることが一般的です。エージェントに登録しておくとその情報が入手できます。

中途採用で未経験からリサーチャーになる場合に転職エージェントを使うメリットとして、複数のリサーチ会社やシンクタンクの情報を得られ、時間をかけて比較することが可能なことです。

異業種・未経験からの転職であっても能力や適性が認められれば、リサーチャーとして採用される可能性があります。

リサーチャーへの転職でおすすめなのは大手の転職エージェントです。

リクルートエージェント (全ての人におすすめ)
DODA (全ての人におすすめ)
JAC Recruitment (外資系、ハイキャリアの人におすすめ)
マイナビエージェント (IT・ネットリサーチが得意)
パソナキャリア (関東地方向け)

5-2-2. リサーチ会社に直接応募する

各リサーチ会社でも直接リサーチャーの求人公募をしていることがあります。

関心のあるリサーチ会社の自社サイトから「採用情報」をチェックしてみましょう。また一般社団法人 日本マーケティングリサーチ協会のホームページでは協会の正会員企業の採用情報をまとめており、求人を行っている企業が一覧化されています。

新卒に比べ中途採用の場合は即戦力としての活躍を期待されています。クライアント対応の経験や分析スキルは歓迎されますし、またプロジェクトマネージャーとして業務を取り仕切った経験なども有利です。

6. マーケティングリサーチャーに求められるスキル・人物像

次にリサーチャーに求められるスキル・人物像を見てみましょう。

6-1. マーケティングリサーチャーに求められるテクニカルスキル

・情報収集・整理能力
調査結果のほか、多くの二次情報やそれまでの自分の知見、周囲のアドバイスなど多様な情報を解釈し、整理して分析につなげることが求められます。

・統計学の基礎知識
必ずしも数学や統計の専門家である必要はありませんが、基本的な知識は必須となります。

・語学力(あれば望ましい)
海外におけるリサーチの需要も高まっており、英語などの外国語スキルはリサーチャーにとって大きな強みとなるでしょう。あれば望ましいスキルです。

6-2. マーケティングリサーチャーに求められるソフトスキル

・スピーディーさ

リサーチ結果は鮮度が重要です。古くなったデータは価値が落ちます。そのため、リサーチ結果についてはスピーディーな集計や分析が求められることがほとんどです。

・丁寧さ
スピードを重視するあまり、データに間違いがあると本末転倒です。
データを丁寧に扱う繊細さも、リサーチャーには要求されます。

・言葉のわかりやすさ
最後に重要なのは、わかりやすく物事を伝えられることです。リサーチャーだけが内容を理解していても意味がありません。

クライアントの聞きたいことを消費者に伝える力、消費者の答えをクライアントに伝える力が必要です。いわばわかりやすく翻訳することがリサーチャーの腕の見せ所でしょう。

6-3. マーケティングリサーチャーに求められる人物像

・コミュニケーション上手な人
リサーチは「チームワーク」です。クライアント、社内、外注先と、多くの人の協力を得てはじめて成し遂げられる業務です。チームのまとめ役、推進役、潤滑油など、自分に合った方法でチームに貢献できる人が望まれます。

・知的好奇心旺盛な人
リサーチの仕事は一言で言うと「課題に対する仮説検証」のトライ&エラーを繰り返していく作業です。時に忍耐強さを必要とするこの仕事を支えるのが、「未知のことを知りたい」「正解を導き出したい」と思う知的好奇心なのです。

・向上心の強い人
リサーチの手法は日々進化しています。新しい手法を学び、試し、良いものは取り入れて自らのバリューを高めていくという向上心のある人が、社内からもクライアントからも望まれています。

7. リサーチャーの志望動機や自己PRのポイント

7-1. 志望動機

採用側にとって「リサーチャーとして採用したくなる人材」という印象を残すため、以下の点を志望動機に含めると効果的です。

・リサーチャーは企業のマーケティング活動を支える「黒子役」と理解しており、その上で、リサーチ業務に誇りとやりがいを感じること

・自らの知的好奇心も満たせる仕事であり、関心と熱意があること

・その会社の特色(例:インターネット調査に注力している、海外展開を目指している等)と自らの目指したいキャリアが一致し貢献できそうなこと

リサーチャー職の位置づけに理解と熱意があることはもちろん、長い目で見て会社の目指す方向と自らのキャリアの方向性が一致している人は、会社に長く定着してくれると採用側は考えます。

リサーチャーとして使える人材になるには、未経験からだと少なくとも2-3年はかかるため、採用後すぐに辞められてしまうのは、採用側が一番避けたい状況です。

まずはこの気持ちを理解して志望動機を書くことを考えましょう。

7-2. 自己PR

実務経験の中でリサーチに関わることがあれば漏らさずPRしましょう。より具体的に書くほうが効果は高まります。経験がない場合は「適性」をアピールすることで、今後の伸びしろが期待されるような書き方を工夫しましょう。

・リサーチに関する経験(プロジェクトの概要や規模、自分の役割、そこで磨かれた能力など

・コミュニケーション能力を発揮した例(グループワークでのまとめ役、世話役など)

・知的好奇心・学習意欲の強さのアピール(勉強していること、最近関心のあることなど

・その他スキル(統計知識、パソコンスキル、語学検定など)

8. リサーチャーからの転職

現役リサーチャーが次のステップを踏みたい時にはどのようなケースがあるでしょうか。

8-1. 同業他社への転職

リサーチ業界の中では同業他社に転職することはよくあるケースです。志望動機には新しい会社に移ることで叶えられる新境地についてポジティブに述べることが重要です。

自己PRには過去の経験やスキルをそのまま活かせますので有利に働きますが、機密事項の漏洩にならないよう注意しましょう。

なお転職活動において前の職場の待遇への不満などネガティブな面を話すと逆効果になりますし、狭い業界なのでどこかで前勤務先に漏れ伝わる可能性もあります。こちらも十分に注意をしましょう。

8-2. 事業会社のマーケティング部門への転職

リサーチ会社に勤めるリサーチャーの転職希望で多いのは、事業会社(メーカー等)のマーケティング部門への転職です。

リサーチャーにとっては、リサーチの結果がクライアントに渡ってからは、それがマーケティング活動にどのように生かされているのかが見えづらいのが実情です。
そのためリサーチのさらに先を見たいという理由で、事業会社に転職を希望するケースが多くあります。

企業のマーケティング部門担当は社内育成されることが多く、中途採用が少なく狭き門となりますが、転職エージェントに登録をしておき、コンサルタントに希望を伝えておいて粘り強く待つことが大切です。

またリサーチャーとして働いていたときのクライアントである事業会社にスカウトされることがあります。日々の業務に真摯に取り組むことがそのまま転職活動になっていたというケースです。このようなこともあると認識しておきましょう。

8-3. 転職エージェントの活用

リサーチャーが転職エージェントを利用するメリットとしては、「そもそも転職エージェント経由でしか求人を募集していない会社に応募できる」「リサーチャーの転職専門のコンサルタントがいる」です(いないエージェントもありますので確認してください)。

リサーチャーは特殊スキルを要する職種ですので、内容を理解できるコンサルタントでないと適切な職場の紹介が難しくなります。

リサーチ会社・シンクタンク・事業会社など、自分がどの場所でどんな業務をするリサーチャーとして働きたいのかを告げて、適切なアドバイスを受けましょう。

リサーチャーの転職でおすすめのエージェントとしては、中途採用のリサーチャーと同様に下記が挙げられます。

リクルートエージェント (全ての人におすすめ)
DODA (全ての人におすすめ)
JAC Recruitment (外資系志望やハイキャリアの人におすすめ)
マイナビエージェント (初めての転職におすすめ)
エンエージェント (30代ミドルの人におすすめ)

9. リサーチャーの収入(給料・年収)

9-1. 収入の水準は平均と同じ

リサーチャーの収入に関する統計は公表されていませんが、厚生労働省が発表する国民生活基礎調査(平成22年度)によれば、世帯主の年齢別平均所得金額は30代で約301万円、40代で551万円、50代で約678万円となっています。

マーケティングリサーチ業界出身である筆者の肌感覚では、平均的なリサーチャーの収入もほぼこの傾向に準じますが、実際は会社の規模や特性によっても大きく異なると感じます。

世帯主の年齢階級別にみた一世帯当たり平均所得額

単位:万円 総数 29歳以下 30~39歳 40~49歳 50~59歳 60~69歳
1世帯当たり
平均所得金額
549.6 301 551.3 678.5 731.9 539.5

9-2. リサーチャーの収入に関して注意すべきこと

その他、収入面について注意すべきことは下記の2点です。

・途中入社の場合は入社時の交渉結果がその後のベースとなってきますので、初めが肝心です。慎重に話し合いを進めましょう。

残業代の扱いも確認すべき点です。基本給の中に「みなし残業」としてすでに残業代が含まれているかいないかで、実質的な収入に大きな差が出ることがあります。この点もしっかり確認しましょう。

まとめ

リサーチの仕事は私たちの日々の生活に密着しています。リサーチの世界を知るとマーケットがどのように回っているかを理解できるようになってくる、深みのある仕事です。またコミュニケーションが得意、好奇心が強いという方はその特性を存分に生かしつつ、楽しめる仕事でもあります。

さらにリサーチのスキルは、その後どの職種でも役立てることのできる一生ものの強い武器となりえます。

リサーチャーの普段の業務は地道な仮説検証の繰り返し実験ですが、このように深み・楽しみ・強みが得られる希少な職種でもあります。関心のあるかたは、ぜひリサーチャー職へのチャレンジを検討してみてください。

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