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記事更新日:2017年03月12日

臨床心理士は、1回の採用人数が少ないのが実態です。
非正規で働く臨床心理士の方は、より良い条件のところにステップアップすることを考えておられるでしょう。

条件の良い案件は応募も多くすぐに埋まりますので、こまめな情報チェックとスピードが大事です。
この記事では働く臨床心理士の実態、求人の現状と、就職・転職のためのポイントを紹介します。

1.臨床心理士の概況

臨床心理士(心理職)の安定した常勤の求人は少ないのが現状です。
半数以上が非常勤を兼務しています。不安定ながらも、やりがいを感じて頑張っている方が多いようです。
臨床心理士は女性が多く、家庭や育児と両立しながら働く場合は、柔軟な働き方ができると言えます。

臨床心理士の就職・転職を考えるに当たって、以下の3点から全体的な状況を俯瞰してみましょう。

①臨床心理士の数
②心理職の公務員採用試験の状況など、働く場の状況
③臨床心理士の就業実態

1-1. 臨床心理士の数

臨床心理士資格取得者は、毎年約1600人程度で、累計で約3万人の臨床心理士資格がいます(※)。
全員が活動していないとしても、全国で2万~2万5千人程度の臨床心理士がいます。

合格者の男女比はおよそ、男性(25%)、女性(75%)と圧倒的に女性が多いです。

就職・転職全体の状況は、有資格者の供給と雇用側の需要がどの位あるかということになります。ザックリ考えると、退職・引退する人と新規資格取得者の増加分を含めたバランスともいえます。

臨床心理士試験が開始されたのが1988年なので、28年程度です。
当時25歳で資格取得した人は、現在53歳ですから、まだ引退の年齢ではありません。

つまり職種間の退職・転職はあったとしても全体としては、あと10年位は空きは少なく、新規供給が増えるという状況が続きそうです。
現在の臨床心理士の求人状況に対して、供給数が充分な現状を鑑みると、厳しい環境が続きそうです。
そうすると、より経験や技能を要求されるようになり、選別が厳しくなることも予想されます。

(※)公益社団法人 日本臨床心理士資格認定協会
(※)一般社団法人 日本臨床心理士会

1-2.臨床心理士の働く場から

臨床心理士の働く場から、俯瞰してみましょう。
臨床心理士の就業分野は、医療分野(31%)と教育分野(45%)で約8割近くを占めます。

臨床心理士で常勤採用は半数以下(43%)です。
常勤採用の代表的な例としては、公務員の心理職、病院の心理職などがあります。
教育分野では、スクールカウンセラーが代表的ですが、ほとんどが非常勤です。

統計や調査から、働く場からの状況を俯瞰してみましょう。

1-2-1.公務員の心理職の採用試験から

臨床心理士の就職先として最も安定している公務員の心理職の採用人数は非常に少ないです。

平成27年度の公務員の「心理職」の採用予定人数は、全国で120~130人程度です。

採用予定数は、1自治体で1人~若干名で、大都市圏の東京や大阪でも10数人程度です。
47都道府県のうち、採用予定のある自治体が31です。20の政令指定都市のうちでは、11の自治体です。採用予定のない自治体が3割以上あります(年度により違いますが)。

基本的に欠員予定がないと、採用しないわけです。競争倍率も2.5倍~16倍まで差があります。その年によっては24倍などの県もあります。
概ね5倍~10倍程度です。大学院の多い自治体は競争率が高い傾向があります。
単純に、臨床心理士資格を新たに取得した1600人が心理職の公務員試験を受けたとして、12倍程度の競争率になります。

自治体の心理職は、基本的に毎年の採用試験によりますが、欠員が出た場合は途中でも募集することがあります。

参考出典:公務員試験ガイド公務員試験心理職採用状況

1-2-2.医療分野の状況

病院では常勤の求人もありますが、多くは医師の指示による仕事なので、昇給昇格はあまり望める状況ではありません。しかし医療法人などが運営する病院は安定性があるでしょう。

医療分野では、精神病院または精神科においての、心理検査や心理判定・面接・心理療法・作業指導・相談業務などが主です。

精神病院や精神科では、臨床心理士資格だけでなく、精神保健福祉士資格者の勤務が多いです。求人としては、精神保健福祉士の方が多いのが現状です。
それは、精神保健福祉士の業務は診療報酬の対象になるものが多く、臨床心理士の業務で診療報酬の対象になるのは心理検査など非常に限られているからです。

臨床心理士を雇っても収益の向上につながらなければ、小規模の医療機関はなかなか常勤では雇えないのが現状でしょう。常勤の可能性があるのは、比較的規模の大きな病院といえます。

全国で、精神科を標榜する施設数は、7,168件です。
一般病院が、1,539件、診療所が5,329件です。

精神科を標榜する施設が全て臨床心理士を採用するわけではありませんが、可能性としてはあるでしょう。

出典:厚生労働省地域保健医療基礎統計(平成21年度)精神科を標榜する施設

1-2-3.教育分野~教育相談員等、スクールカウンセラーの状況

教育分野では非常勤が多いですが、時給は高く条件が良いので臨床心理士に人気の仕事です。
教育分野では、自治体が開設する教育相談機関の相談員とスクールカウンセラーが代表的です。教育相談機関の相談員は、常勤・非常勤合せて、1700人程度です。
教育相談機関では常勤の相談員もいますが、27%と少数です。

[教育相談機関]
機関の数 常勤人数 非常勤人数 合計人数
教育センターなど 61 377(6.2) 651(10.7) 1,028(16.9)
教育相談室など 132 71(0.5) 582(4.4) 653(4.9)
193 448(2.3) 1,223(6.4) 1,681(8.7)

(  )内は、1機関当たりの平均相談員数

参考:文部科学省 教育相談機関等の設置状況等(平成17年度)

[スクールカウンセラー配置状況]

公立学校のスクールカウンセラーは非常勤ですが、時給は3,000~5,000円程度と条件が良く、人気があります。首都圏近郊などでは、飽和状態の自治体のところもあるようです。

・平成25年=20,310校
・平成26年=23,800校(予定)

出典:文部科学省スクールカウンセラー等配置箇所数、予算額の推移

スクールカウンセラーの配置校は、全国で約2万3千校です。
1つの学校の担当は大体1人なので、のべ23,000人程度ですが、掛け持ちの方もいるので、全国で1万人以上のスクールカウンセラーが活動していることになるでしょう。

週に1校担当では平均時給4000円×6時間として算定すると、月額で10万円程度です。
2校(週に2日)掛け持ちしても月額20万円程度で、残業があっても時間外手当はありません。夏休みなど長期休暇は収入がありません。

文部省では配置を進めてゆく計画ですが、国の予算措置が急に増えるわけではありません。また自治体への補助率が次第に下がってきているので、配置校が一気に増える要素はありません。配置校が増えても自治体の予算が横ばいならば、時給が下がるという状況になります。新規募集は、時給条件が厳しくなる可能性もあります。

1-3.臨床心理士の就業実態

次に、臨床心理士の活動の場、就業形態、収入の実態を見てみましょう。
臨床心理士会の「臨床心理士の動向ならびに意識調査」を参考に紹介します。

1-3-1.臨床心理士の活動分野

臨床心理士が働いている分野医療分野が約31%、教育分野が45%と、医療・教育分野で76%を占めています。

  • 医療・保健領域=31%(病院、精神保健福祉センター、保健所、老人保健施設など)
  • 教育領域=26%(学校:スクールカウンセラー、教育相談員など)
  • 大学・研究所=19%(大学、研究所、研究機関、大学附属臨床心理センターなど)
  • 福祉領域=13%(児童相談所、児童福祉施設、障害者関連施設、発達障害支援施設など)
  • 司法・法務・警察領域=4%(家庭裁判所、少年院、刑務所、保護観察所、警察関係機関など)
  • 私設心理相談=4%
  • 産業・労働領域=3%(企業内健康管理室、外部EAP機関、職業安定所、障害者センターなど)

1-3-2.臨床心理士の就業形態

臨床心理士の勤務形態は、非常勤勤務が多く46%を占めています。常勤のみは32%と、常勤勤務が少なく、多くは非常勤を掛け持ちしているのが実態です。

  • 常勤のみ=32%
  • 常勤と非常勤=16%
  • 非常勤=46%
  • 勤務なし=6%

1-3-3.臨床心理士の収入実態

臨床心理士の全体の平均年収は300万円~400万円が多くなっています。年齢にもよりますが、300万円前後の人が多いようです。
常勤と非常勤では収入がかなり違います。調査の回答者が30~40代の女性が多いことも影響していると考えられます。家庭と両立するために、非常勤勤務を選択している人も多いと考えられます。

  • 200万円未満=12.5%
  • 200~300万円未満=17%
  • 300~400万円未満=20%
  • 400~500万円未満=14.1%
  • 500~600万円未満=8%
  • 600~700万円未満=5.6%
  • 700万円以上=16.2%

1-4.臨床心理士の現状の問題点と将来の可能性

心理職の現状の問題点は、安定した就職先が少なく、不安定な就業形態が多いということでしょう。そのために多くの臨床心理士は、大学院卒業でも非常勤を掛け持ちしながら年収300~400万円程度という状況です。

心理職の仕事を、報酬や仕事につなげる社会的な基盤や体制ができていないのが大きな理由と考えられます。

文部科学省のスクールカウンセラー事業は、仕事につながる体制のひとつと言えます。非常勤ではありますが、多くの臨床心理士の雇用を生み出しています。今後、全公立小中学校への配置を進める方針で基本的には拡大方向ですが、予算措置がどの程度進むかによるでしょう。

厚生労働省のストレスチェック義務化も始まり、雇用拡大を期待する向きもあるようです。現実的には、高ストレスと判定されると病院やクリニックに受診に行くケースが多いようです。臨床心理士の大きな雇用増を期待するのは難しそうです。

制度として期待されるのは、臨床心理士が行う心理カウンセリングが健康保険の診療報酬の対象となることですが、まだ難しそうです。
現在は認知行動療法については、医師が行う場合は診療報酬の対象になりますが、臨床心理士が行っても診療報酬の対象にはなりません。

心理職の国家資格が誕生することで、少しは近付いたと言えるかもしれません。しかし心理カウンセリングが健康保険の診療報酬の対象となるには、カウンセリングの効果を証明する医学的根拠が必要でしょう。また、心理職側の医学教育などの問題もあり、時間がかかりそうです。

長い目で見ると、国家資格化は心理職の地位向上につながると考えられます。
ただし短期的には、心理職の人数が増大するのは確実で、雇用の受け皿の拡大がなければ臨床心理士の雇用条件が悪化する可能性も指摘されています。

働く人のストレス・ケアや学校現場での問題、高齢者の増加など、メンタルヘルス・ケアの重要性が高まっていくのは確実と考えられます。心理職の国家資格化によって、心理職の役割や関り方などが議論されて仕組みが整備されると、臨床心理士の臨床心理士の状況も長期的には改善される可能性があります。

2.臨床心理士の仕事・求人の探し方

臨床心理士の心理職としての仕事は、条件の良い案件はほとんど経験が必要とされます。
臨床心理士資格取得後すぐに常勤採用は難しく、2~3年は非常勤で経験を積んで、より良いところにステップアップしてゆくという人が多いでしょう。

多くの非常勤で働く臨床心理士にとっては、どの分野で、どのようにキャリア・アップして行くかということが大切になります。

2-1.ステップアップに有利な仕事

臨床心理士の活動領域は、教育・医療・福祉・産業などがありますが、教育・医療・福祉関係で約9割を占めています。

最近は教育や福祉の分野でも、発達障害など専門性が要求されるような事例が増えています。
医療分野での経験者を優遇するところが多いようです。

病院の非常勤は1000円程度ですが、最初は給料が安くても医療機関で心理検査や判定、症例などの経験を積み医療機関で専門知識を得ることが転職に有利になるようです。

心理検査は、教育・医療・福祉の各分野で必要とされるので、経験とスキルをしっかり身につけることが有利な転職につながるようです。
時給の良いスクールカウンセラーを3校くらい掛け持ちすると収入はそれなりにありますが、スクールカウンセラーの経験だけではステップアップは難しいようです。

若いうちはキャリア形成を重視して、色々な臨床経験を積んでおくことが大切です。

2-2.臨床心理士の就職紹介や求人サイト

全産業での転職者の募集方法は、ハローワークが圧倒的に多く、次いで求人情報誌など、縁故となっています。

  • ・ハローワーク=65.4%
  • ・民間の職業紹介機関=17.3%
  • ・求人情報誌などト=38.5%
  • ・自社のWEBサイト=18.6%
  • ・スカウト=5.9%
  • ・縁故=30.8%
  • ・親会社やグループ会社=5.7%
  • ・会社説明会=5.2%
  • ・その他・不明=9.6%

参考:厚生労働省 転職者実態調査

臨床心理士の場合は、専門性の高い仕事は、縁故の紹介や心理職系の専門サイトが主でしょう。福祉系や企業などではハローワークは圧倒的に数が多いです。

臨床心理士の仕事を探す方法としては、下記の方法があります。

①大学院の先生の紹介など
②心理職系の求人サイト、ハローワークや情報サイト
③自治体のHPや広報での求人

2-2-1.大学院の先生の紹介など

臨床心理士は、口コミ紹介が多いようです。大学院の先生にスーパーヴィジョン(指導)をお願いしているような場合は、紹介を受けやすいということはあるでしょう。
また相談員を退職する人が、出身大学院から次の人を紹介する場合もあるようです。出身大学院とのつながりを維持するのは大切なようです。

2-2-2.求人サイトなど

求人サイトには、心理職向けのサイトと、ハローワークの様な一般向けのものがあります。
求人サイトではありませんが、心理職の情報交換サイトで求人を掲載しているサイトがあります。

心理職でおすすめの求人サイトを紹介します。

求人PSYlabo 
研究職や専門性の高い心理職の求人情報があります。

MEDI 心理臨床ポータルサイト
心理専門職の求人情報があります。医療関係、教育関係が多いです。自治体の求人もあります。

Indeed 
心理系では求人数が多いだけに、更新頻度も高いようです。医療系、福祉系が多く、資格要件も混在している案件もあります。

ハローワークインターネットサービス

ハローワーク 臨床心理士求人 で検索すると全国の求人情報が見られます。他の情報サイトとハローワークと重複して登録している所もあるので、分野も色々で情報数はかなり多いです。

心理職 募集一覧サイト 
数はそれほど多くはありませんが、自治体の心理専門職の求人情報が載っています。正規職員と非正規職員別に掲載されています。

心理職情報交換サイト 
情報交換サイトです。メンバー登録すると心理職情報交換掲示板を閲覧できます。

2-2-3.自治体のサイトや広報

自治体のサイトには、公務員採用試験や、臨時の相談員、スクールカウンセラーの募集案内などが掲載されます。産休代替要員や欠員があった時に募集があります。自治体が発行する公報などでも、採用試験や求人募集が出ます。

3.転職の方法

心理職の1回の採用人数はどこも少ないので、こまめにチェックすることが重要です。
条件の良い案件は、1人の募集に10人の応募ということも珍しくありません。

また資格要件が臨床心理士だけの場合と、臨床心理士の他に、精神保健福祉士・看護師・社会福祉士・保健師など複数の資格を挙げている案件もあります。臨床心理士が良いのか?臨床心理士でも良いのか?では、就職してからのやりがいも違うでしょう。
複数の資格を挙げている場合は、本当はどの資格が最も求められているのかを見極めましょう。

また、頻繁に求人募集を出している所は、人が定着しない事情があるのかもしれません。

転職に当たって心掛けることを下記にまとめました。

3-1.転職の場合は、経歴が重要

臨床心理士を求人する相手は、ほとんどが即戦力を求めています。
どのような経験を積んで来て、何が出来るかが重要なアピールポイントです。

相手がどのような情報を求めているかをしっかり把握することが大切です。
学校での専門、資格は勿論、経歴=行ってきた心理療法や症例・カウンセリング、対象者などを具体的に書きます。
所属する学会や研究会・研究テーマなどあればアピールになります。
今までの勤務先、雇用形態、業種(職種や立場)、担当業務は具体的に、自分がどんなことをやってきたのか相手に判りやすいように書きます。業務から学んだことや、業務に対する姿勢などが判るとより良いでしょう。
一般企業では、パートや非常勤は経歴として認められませんが、心理職は非常勤が多いので、パートでも経験として認められることがほとんどです。

面接は、大体は応募者1人と雇用側は複数という場合が多いようです。中には、応募者複数でグループ面接する場合もあります。公務員採用試験でも自治体によっては、グループ面接をするところがあります。

[非正規雇用の場合]

非正規雇用でも、色々な勤務形態があります。
臨床心理士求人の場合は、契約社員・嘱託、パート勤務、が多いようです。
契約社員や嘱託・パートは、労働基準法や法律上の定めがあるわけではなく、正社員より労働時間が少ない者という位置付けです。契約社員も嘱託もどちらも有期雇用がほとんどです。
期間は、半年・1年毎・3年などいろいろですが、1年毎に更新という所が多いようです。

契約条件は全て個別に違うので、社会保険や雇用期間や更新などは、個別に確認が必要です。ある程度の情報は、求人募集に表示されています。
有期雇用の場合は、評価が低いと契約更新されないこともありますので、勉強・研鑽が大切です。

3-2.自分の希望と業務内容が合致しているかを確認しよう

応募の際に、どのような業務内容なのか、先方の要望・状況をしっかり確認することが大切です。
業務内容は求人募集の情報には簡単に掲載されていますが、おおまかな事しか判りません。

例えば、「心理検査・事前面接・心理療法・報告書作成・その他」となっていても、実は、書類作成や補助的雑務や受付応対・事務などがほとんどという場合もあります。

医療機関であっても、心理検査や面談を中心に行う心理専門職なのか?あるいはコーディネートや調整業務、患者さん・家族へのケアが主なのか?によってかなり違うでしょう。
一般病院の場合は、臨床心理士の業務内容が明確でなかったり、立場が曖昧な場合もあるようです。

医療機関では、総合病院か精神科か、またどういう患者さんが多いのかによって業務内容はかなり違ってくるでしょう。
福祉関係では、施設の対象者や事業内容や規模によって違います。

どの仕事でも周辺業務や事務作業などはついて廻りますが、どの業務に重きがあるのかによって積みたい経験と実態が違う場合も出てきます。

パート勤務などは、比較的業務内容が明確でしょう。
正社員などの常勤であれば、専門分野だけでなくいろいろな業務も当然あるでしょう。

待遇条件だけでなく、自分が望む働き方や得たい経験と、業務内容が合っているかは重要です。

4.まとめ

臨床心理士の数に対して、心理職の需要は多くはないために、安定した正規雇用の就職・転職先は少ないのが現状です。
ただし分野や職種によって非常勤でも条件の良い案件があります。
女性の場合は、家庭や育児と両立しながら、非常勤で柔軟な働き方ができるというメリットもあります。

臨床心理士の求人は、採用数が少ないので、こまめな情報チェックとスピードが大切です。
また臨床心理士の転職は、実績が求められます。より有利に転職するためには多くの臨床経験を積むことが大切で、医療機関の経験は有利になるようです。

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記事更新日:2017年03月12日

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