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記事更新日:2017年06月20日

理学療法士の収入は医療職の中でも平均的です。
でも、できることなら高収入を得たいですよね。

そこでこの記事では理学療法士が高収入を得るための方法を「年収500万〜600万」「年収700万〜900万」「年収1000万」という三段階に分けてご紹介します。
収入をアップしたい理学療法士の方はぜひ参考にしてみてくださいね。

1. 理学療法士の平均収入の実態

1-1. 平均年収はおよそ400万円代

日本をはじめ多くの先進国では、医療や年金、介護などに必要なお金を「社会保険」という形で運営しています。この社会保険に必要な財源が厳しい状態にあるというのは周知されていることでしょう。

医療費の削減などの必要性がせまられていること、さらに理学療法士の急速な増加ということもあり、理学療法士の年収はおよそ300万円代後半〜400万円代をキープしています。

理学療法士平均年収の推移

※資料:厚生労働省・平成27年賃金構造基本統計調査より作成

高齢化が進むなかで、医療費や介護に必要な財源を確保することが難しいという意見も多く、これは理学療法士の収入事情にも大きな影響を与えています。医療職という大きな社会的な責任を背負う理学療法士ですが、収入面では伸び悩みの傾向がみられるといわれています。

理学療法士の年収についての詳しい情報については「理学療法士の給料・年収【完全ガイド】収入の実態を徹底解説!初任給や時給まで」も参考してください。

1-2. なぜ理学療法士の収入は伸びないのか?

理学療法士にとって収入の大元となるのは、国から支払われる保険、つまり「医療報酬」や「介護報酬」というものになります。

これは専門的な治療を行った結果に対して、一部を患者さん本人が、そして残りを国や市町村が負担することになっています。ここで、医療報酬を例にとって、理学療法士の経済活動を簡単にみてみましょう。

すでに理学療法士として活動している人はご存知だと思いますが、治療に対して支払われるお金の流れは厚生労働省の定める制度(平成28年度診療報酬改定の概要)によって管理されています。

一般の企業が製品を売り、それを元に社員に給与を払うのと同じように、理学療法士は治療技術や知識を患者さんに提供し、それにともなう金銭を保険からもらう。

これによって組織が運営される費用となるのです。理学療法士にとって治療できる患者さんの数や時間は無制限に行えるものではなく、上限が設定されているので、得られる報酬(お金)にも上限があるということになります。理学療法士が稼げるお金には限りがあるということなのです。

1-3. 医療報酬からみえてくる年収の限界

理学療法士が提供する治療は点数が定められています。この点数は施設の基準(規模など)、病気の種類(心臓病、脳卒中など)によって細かくわけられています。理学療法士が治療する時間は20分ごとに区切られていて、この20分を1単位とよびます。

1人の理学療法士が取得できる単位数は、1日最大で24単位までです。でもこれだと24単位×20分=合計8時間となってしまいますので、書類の処理や会議なども含めると現実的には不可能です。

そのため多くの医療機関ではおよそ18単位くらいを目安とすることになります。これだと午前3時間、午後3時間のリハビリを行う計算です。脳卒中などを専門に行う中間的な病院を例にすると、脳卒中のリハビリテーション料は20分(1単位)あたり200点と決められています。

これをもとに年間の出勤数を255日に設定して、1年間で理学療法士が稼ぐ金額を出します。すると以下のようになります。

『200点×18単位×255日=918,000点』

治療にかかった費用で、患者さんと国が病院に支払う医療費の金額は点数×10円です(正確には地域などにより10.〇〇円と端数があります)。つまり1人の理学療法士が稼ぐお金は1年間で900万円ほどということになります。

さらに病院・施設側が国からもらえる報酬は、腕のよい理学療法士、経験が豊富な理学療法士であっても、新卒の理学療法士と同じ報酬しか支払われません。

ある病院のコスト面と理学療法士の報酬面からの損益を調査した報告「第39回日本理学療法学術大会 抄録集・診療コストからみた当院理学療法部門の現状」を参考にしてみると、リハビリテーション科の収入(売上)から病院の運営などに関わるコスト費用を差し引くと、理学療法士1人あたりが病院にもたらす利益は22万円ほどとされています。

これはあくまで一例で、病院の経営方法などによっても理学療法士がもたらす利益というのは変わります。ですが、理学療法士が稼ぐことができる金額には国の制度的にも上限があるということなのです。

■医療は頑張れば頑張るだけ稼げるものではない(医療制度上の上限がある)
■高齢化が進むなか、医療にかけられる予算は増えるよりもむしろ削減する方向で国がうごいている。→リハビリテーションを含めて報酬は減額される傾向にある。

ということから、理学療法士の年収が伸びるのは難しいといわれているのです。リハビリテーションの報酬の減額は、理学療法士が病院・施設にもたらすお金に直接的に影響します。つまり、それは理学療法士の収入にも影響してしまうというわけです。

2. 理学療法士で高収入|稼ぐ金額」の目安は3段階ある

「理学療法士としてしっかりと稼ぎたい」と考えている人は多いのではないでしょうか。医療という行為を経済活動とイコールで考えることには賛否両論あるところです。しかし、収入は社会的評価の基準のひとつともいわれています。

それだけの価値があるという目安が金額で示される。資本主義のひとつの要素ともいえます。また理学療法士の多くは養成校においても、また卒業後においても多くの研修や勉強会などに参加し、知識や技術を身につけようと頑張っている人たちもたくさんいます。

収入が増えることは、自分の努力が評価されているということのあらわれでもあるため、「きっちり稼ぐ」ことを目指すのはある意味当然のことでもあります。

収入が頭打ちといわれていますが、そんななかさまざまな分野で比較的高い収入を得ている理学療法士もいます。理学療法士として高収入を稼ぐうえでおさえておきたいのは、『稼ぐ金額の目安は3つの段階がある』ということです。

理学療法士の平均年収がおよそ400万円代といわれています。一般的な年収がこのくらいの金額なのであれば、まずは高収入という目安を現実的に考えると

  • 年収500万~600万
  • 年収700万〜900万
  • 年収1000万

の3つの段階があるといえます。理学療法士としての資格を活かしながらであれば、大企業の社長のように何億、何十億という金額を稼ぐというは少し現実的ではありません。

あくまで資格を活かしたうえで考えていくと、この3つが高収入とされる目安となります。自分がどこを目指すのか、その立ち位置を考えることが必要となります。

3. まずは理学療法士で年収500万~600万を稼ぐ方法

3-1. 訪問看護など高収入可能な職場に転職する

理学療法士の平均年収はおよそ400万円代とされていますが、実際ははたらく職場によってかなり開きがある場合も多いのです。厚生労働省が公開している所得の統計資料である「平成27年賃金構造基本統計調査」をみてみます。

理学療法士(年齢別)平均年収

※資料:厚生労働省・平成27年賃金構造基本統計調査より作成

理学療法士に関していえば、一般に年収は年齢とともに増加していく、いわゆる年功序列式であることが多く、勤続年数あるいは実務の経験年数によって年収が少しずつ上がっていくことになります。

この平均年収ですが、経験・年齢ともに成熟した50代後半であっても平均年収は500万円代となっています。

これを多いと考えるか少ないと考えるかは個人の受け取り方にもよりますが、同年代のコメディカルワーカー(医師以外の医療職者)でみると、薬剤師で700万円代、放射線技師で600万円代、臨床検査技師で700万円代となっていますので、医療職者のなかでもどちらかといえば、年収は低めという結果になっています。

ただ、これはあくまで平均の値。例えば訪問看護ステーションは、卒後2年目、3年目という若手の理学療法士であっても年収500万代、600万円代を稼ぐことが可能な職場もあります。

「高収入可能な職場に転職する」というのは稼ぐ理学療法士になるための選択肢のひとつとなります。現在の求人の多くをみると、病院、クリニックなどの医療機関より、介護分野の方で高収入の求人が目立ちます。

とくにデイサービス、訪問看護ステーションといったところでその傾向があります。こういった職場では、個人の頑張りによって大きく評価をえれば、700万円クラスも視野に入ってくるところもあります。

理学療法士に強い転職支援サービスでは以下が代表的です。キャリアアップや収入アップの機会を得るために、日頃からアンテナを貼っておくことが大切です。

マイナビ医療介護のお仕事 理学療法士(PT)
大手人材紹介のマイナビグループが運営するリハビリ職に特化した転職サービス。理学療法士の転職に強いので登録しておきましょう。

スマイルSUPPORT介護
訪問分野をはじめ介護業界に強い転職サービスです。全国で求人数も多いです。

メドフィット リハ求人.com
理学療法士をはじめリハビリ職に特化した転職支援サービスです。

参考:理学療法士・PTにおすすめの転職エージェント&転職求人サイト【20選】

3-2. 部長・科長などの役職を目指す

先ほどの年齢別の年収のグラフにもありますが、理学療法士の年収に大きなうごきがでるのは30代〜40代にかけてです。これは科長、室長、部門長といった役職が与えられる年齢というのが大きな理由のひとつです。

勤続年数や経験年数によって、役職を与えられると、役職手当などがつくため、役職のない理学療法士より稼ぐことができます。役職手当といっても月に20万、30万とつくわけではありません。

職場にもよりますが、およそ5〜10万円程度と考えます。それでも役職のない理学療法士より所得が増えることは確実です。

これを考慮すれば、年収500万〜600万円代に乗るための手堅い方法が「役職を得る」ということだといえます。

ただ、理学療法士の平均年齢は31歳と医療職者としては、かなり平均年齢が若い部類に入ります。直属の上司が1〜2歳差といったことも多いので、役職がもらえるまでじっと待つというのは容易ではありません。

役職クラスを募集している病院に注目する、あるいは介護業界では管理者クラスの理学療法士の募集もまだまだ多いので、こういった職場への転職を機に役職のポストを獲得するという手段もあります。

4. 理学療法士が年収700万〜900万を稼ぐ方法

4-1. 養成校(専門学校)の一般教員に転職する

理学療法士の養成校は、大学から専門学校までさまざまです。医師や歯科医と違って、学べる場所が大学だけとは限られていません。そのため、教職員といっても大学教授や専門学校の教員などがあります。

なかでも専門学校の教員となると、医療や介護の現場ではたらく理学療法士よりも比較的年収が良いクラスに入ります。厚生労働省「平成27年賃金構造基本統計調査」をみても、専門学校の教員の年収は600万円代後半〜700万円代となります。

理学療法などの医療系の学科教員の場合、教務以外にも臨床に出る時間として週に数時間は病院や介護系施設に出向き、リハビリなどを行うほか、地域での講演会・他学校での講師などを務めたりすることも多く、その分だけ副収入が入ることも少なくありません。

本業+αの収入も含めると、およそ700万円代〜ということになります。それでもひと昔以前に比べると、学校数の増加などもあって教員の給与も特別に高いものではなくなってきているといわれています。

また、学校によっては定員割れなどからいつ学部がなくなってしまうかわからないというリスクがあります。

4-2. 医療関連の企業への就職

理学療法士の専門知識・医療系の知識に加えて、IT、工学、保険、金融といった知識があったり、語学力などがあれば、医療関連の一般の企業も視野にいれるというのもひとつの方法です。理学療法士を目指す人には現役生ばかりでなく、社会人になってから再入学する人たちも少なくありません。

なかには医療以外の専門的知識を持ち合わせた人もいます。そういったケースで高収入を稼ぎたいというのであれば、一般企業の募集を検索してみるのも手です。

かならずしも求人数は多くありませんが、医療機器の開発、治験、薬剤系や医療系のマニュアルを作成専門の会社、保険関連の企業、リハビリ工学や医療工学機器の開発などの分野で活躍する企業で理学療法士などの専門資格を有している人を歓迎しているところもあります。

こういった企業は、医療や介護分野より年収がやや高めに設定されていて、600万〜800万円代といったケースもあります。患者さんと直接触れ合う機会は得られないかもしれませんが、収入面を重視するのであれば、検討してみるのもよいかもしれません。

5. 理学療法士で年収1000万稼ぐには!?

5-1. キャリアを磨き大学教員クラスを目指す

理学療法の教職員のなかでも、大学教授レベルになると年収が高くなります。大学教授の平均年収は1000万円〜1200万円代と高収入の部類に入ります(厚生労働省「平成27年賃金構造基本統計調査より」。

もちろん教授になるためには、実務経験、論文発表などの学術的な実績、さらに修士号・博士号なども必要となりますので、勉強面でもとめられるものもハードです。

それでも臨床で活躍する理学療法士以上の収入が見込まれること、また大学教授という社会的なステータスなどは金銭に変えがたい満足感を感じる人もいるのではないでしょうか。

さらに大学教授ともなれば、医療機関や介護系施設、行政機関、地域などでの講演会、参考書の執筆・翻訳、関連理事会の役員の兼務などもあり、教授職以外の収入が入る場合もあります。

理学療法士という資格、さらに学問の追求ということにつよい関心と興味があるのであれば、狭き門ではありますが目指す価値は大いにあります。また次世代の理学療法士を育成するという大きな社会の期待を背負う領域でもあります。

しかし、大学も学生数の確保や教育の質から淘汰される時代です。今や国立大学も変革の時期といわれ、学部の編成や予算の削減もあります。近年の国立大学の予算は、年々減少傾向がみられます。

さらに財務省からや教員の削減なども話題となっています。教授だからといって必ずしも安泰ではないという点には注意が必要です。

国立大学法人運営費交付金(予算額)の推移

※資料:参議院資料・更なる改革を迫られる国立大学― 国立大学法人運営費交付金をめぐる議論を中心に ―より一部抜粋・編成

5-2. 海外に目を向ける

日本は理学療法に関して先進国に含まれています。理学療法の世界的機関でもある「世界理学療法連盟(World Confederation for Physical Therapy:WCPT)」の加盟国であり、 アメリカ、ドイツに次いで世界で3番目に理学療法士の多い国なのです。

ですが、日本の理学療法士には開業権(独立してクリニックを開く権利)はなく、収入面でも低い傾向があります。日本理学療法士協会の報告書によると、イギリス、カナダ、ドイツ、アメリカなどの国々では理学療法士が自らクリニックを開業することができます。

理学療法士の社会的認知度も高く、年収も日本より高い水準となっています。もっとも高いのがアメリカで、イギリス、カナダ、ドイツとつづきます。日本の年収は欧米と比較してもかなり低い所得となっています。

理学療法士の給与の国際比較

※資料:International Average Salary Income Databaseより算出

※注1:データは2005年時点での調査をもとにしています。
※注1:円の換算には「OANDA為替レート履歴」を使用しています。
※注1:使用通貨は米ドル、豪ドル、ユーロ、ポンドで、2005の最高値と最低値の中間値を使用しています。
※注1:通貨算出において1円以下は切り捨て、給与の表示においては1万円以下は切り捨てて表示しています。

このほか、フランスをはじめ欧米諸国では理学療法士に開業権が与えられていて、保険診療が可能なほか、病院から独立していて医師の指示などは必要なく、一部薬の処方などが可能な国もあります。

教育制度や国の方針、語学などの各種乗り越えなければならない壁はありますが、そうしたハードルをクリアして海外で活躍する日本人理学療法士もいます。

理学療法士の平均所得が大きいアメリカでは理学療法士がクリニックを開業したり、病院、高齢者施設、訪問リハビリ、学校、研究機関、スポーツ施設、自営業(個人契約による活動)など活躍の場も多いといわれます。

アメリカの理学療法士の平均年収は約83940米ドル(2014時点)とされています。日本円で換算するとおよそ900万〜1000万円です。1000万という大台を目指すのであれば、国外を視野に入れるという方法もあります。

5-3. 理学療法士を活かして独立・起業して稼ぐ

通常の勤務で年収1000万を目指すというのは理学療法士にとってかなり難しいです。

そこで独立・起業を目指す理学療法士もいます。今は難しいですが、理学療法士が開業権をもつといううごきは日本でもあります。実現についてはまだ不透明で、肯定的意見と否定的意見があり、統一されていません。

ですが、「理学療法士に開業権を」といううごきがあるのは事実です。可能になれば理学療法士として個人のクリニック等を開くことができるようになります。ちなみにここでいう「開業」とは理学療法士の資格によってクリニックを開き、しかも医療保険が使えることをいいます。

理学療法士にはこの開業できる権利がなく、クリニックを開いたとしても医療保険は使えず、患者さんは全額自分で支払う必要があるのです。ですが、開業権がなくとも法人などをつくり、独立・起業することができます。

しかし、これはあくまで理学療法士の資格によってクリニックを開くというのではありません。いってみれば、理学療法士でなくとも起業できる制度を生かして独立するということです。

このような制度を生かし、そこに理学療法士であることを「付加価値」として起業する人も多いのです。設立した会社がきちんと軌道にのれば、1000万円以上の所得を得ることも可能となります。現時点で理学療法士の起業では以下の3つのパターンが考えられます。

  • 介護分野での起業
  • 保険を使わない自由診療としての起業
  • 他の資格を併用して保険診療できる治療院を開業

それぞれの特徴を簡単にみていきます。

5-3-1. 【1】介護分野での起業はデイサービスと訪問看護が多い

もっとも現実的かつ実践者が多いのは、デイサービスと訪問看護です。これらは介護分野に位置するサービスで、理学療法士が法人をつくり自ら立ち上げて運営するというところもあります。

ただし理学療法士であれば起業できるものではなく、看護師、介護スタッフをはじめ、各種人材をそろえてはじめて起業できます。

保険運営ではうごく金額が大きく収入がどんどん伸びそうな感じをうけるかもしれませんが、その分たくさんの人件費がかかるので、満足な収入が得られるまでには時間と努力が勤務しているときの数倍は求められます。

5-3-2. 【2】圧倒的な知識と技術が要求される自由診療

自由診療、つまり医療や介護の制度に頼らず活動するというものです。実際にフィットネス系の分野、スポーツの分野などで活躍する理学療法士の多くも個人で活動しています。しっかりとした知識、高い技術力などが求められることは必至です。

最近では富裕層などをターゲットに個人契約でリハビリをしたり、パーソナルトレーなとして活動する人もいます。知名度があがれば契約金、書籍、治療機器の監修などへ声をかけられるケースもみられます。こういったレベルに達することができれば、所得を大きく伸ばすことも可能です。

5-3-3. 【3】独立できる資格を取得するのもあり

開業権をもつ資格にはさまざまなものがありますが、理学療法士の資格との併用では、柔道整復師の資格を持って開業する人が多い傾向があります。柔道整復師はご存知のように接骨院を開業し、保険診療することが可能です。

理学療法士として開業するのではなく、あくまで柔道整復師として開業し、そこに理学療法士の知識・技術を活用するというやり方です。ただ柔道整復師も数が多くなり、競争率は年々激化傾向がつづいています。淘汰されない治療院を維持・発展させるというのは、やはり並々ならない努力が必要となります。

6. 副業でプラスαの副収入もあり

理学療法士の副業については、いろいろな情報があります。なかには株式投資、FX、外国為替といった内容の記事などもあります。ここでは、理学療法士としての資格を活かした視点から「副業」をみてみます。

6-1. 副業その1|専門学校などでの非常勤講師

各養成校では非常勤講師として週に1コマ〜の講師を募集しているところは意外に少なくありません。

90分を1コマとした場合の相場はおよそ1万5千円とされます。時給に換算すれば割のいい副業ともいえます。ただ日中は出勤が難しいという人も多いと思います。そんなときは夜間の学校を探してみるのも方法です。

6-2. 副業その2|ほかの施設でアルバイト・派遣として働く

理学療法士の人数が少ないクリニック、介護分野の施設などでバイトするという方法もあります。時給制の場合は2000円〜3500円くらいの募集が多いので、一般のバイトと比較すれば比較的割の良い副業となります。

また訪問看護などであれば、1件につき3000〜6000円という求人もあります。1日訪問すれば日当で2万〜3万円ほどのバイトになるので、多ければ月に10万円近く稼ぐことも可能です。

介護分野の派遣会社は以下の記事でご紹介しています。
介護派遣会社ランキング。評判・口コミの良い会社は?

6-3. 副業その3|セミナー講師を務める

理学療法士としてセミナーを開催し、講師を務めるという方法も本業とは別に稼ぐという意味では副業に含まれます。理学療法士が集まるサイトなどもあり、情報発信する手段は比較的あります。

セミナーの参加費は数千円〜20000円と幅があり、専門性が高いものほど高額な傾向があります。ただ最近では、こういった知識や技術に限らず、自己啓発系、経営学、マネジメントなどのセミナーも多くなりました。この分野で我こそは!というものを持っていれば、こういった副収入の方法を確立することもできます。

まとめ

理学療法士で高収入を得るにはどうすれば良いかをみてきました。

一般の医療職としてはたらくのではれば現状は400万円代で、頑張れば手がとどく範囲に500万〜600万円といった収入レベルがあります。それ以上ともなるとほかの理学療法士がなかなか手をつけないことを考える必要があるといえます。

  • 教員
  • 高収入が可能な企業などへの転職
  • 海外ではたらく
  • 独立・起業

これらはどれも普通に理学療法士として活動しているだけでは難しいものばかりです。しかし、高収入を得るには人一倍の努力が必要であることは、理学療法士に限ったことではありません。

また収入を追いかけることで犠牲にするものも出てくるかもしれません。まずは、自分が目指す稼ぐ水準がどこにあるのか、そこから探ってみてはいかがでしょうか。

《参考文献》
*厚生労働省の・平成26年度医療費の動向
*厚生労働省・平成27年賃金構造基本統計調査
*厚生労働省・平成28年度診療報酬改定の概要
*第39回日本理学療法学術大会 抄録集・診療コストからみた当院理学療法部門の現状
*参議院資料・更なる改革を迫られる国立大学― 国立大学法人運営費交付金をめぐる議論を中心に―より一部抜粋・編成
*日本理学療法士協会・国際検証特別委員会報告書・理学療法士の法的位置づけに関する国際比較
*日本理学療法士協会ホームページ・理学療法士協会の現在
International Average Salary Income Database
International Monetary Fund Data
*日本理学療法士協会ホームページ・日本理学療法士協会設立50周年を迎えて
*佛教大学保健医療技術学部論集 第 7 号(2013 年 3 月)・理学療法士・作業療法士の給与総額とその規定要因について
*文部科学省・国立大学法人評価委員会 総会資料2-1・「国立大学法人の組織及び業務全般の見直しに関する視点」について

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記事更新日:2017年06月20日

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